コミュニケーション（意思疎通）に制限が生じる障害には、視覚、聴覚、音声言語機能のみならず、その他の障害により意思疎通が困難な場合もあります。
これらの障害・活動制限に対応するコミュニケーション機器（意思疎通支援機器）に関する公的給付制度には、「補装具」として、眼鏡、補聴器、重度障害者用意思伝達装置が、「日常生活用具」としても様々なものがあります。
このような、感覚・運動機能障害に加えて、発達障害や高次脳機能障害による読み書きなどの活動困難な場面から、有効利用できる意思疎通支援機器や、そのための公費負担制度の適用の可能性等の概要を検索できるようにまとめています。
【データベース】
この「意思疎通支援機器検索支援データベース」では
- 「種目検索支援データベース」
- 個々の製品リストではなく、補装具・日常生活用具を含む各制度の種目（製品群）を分類単位としています。障害種別や困難活動とそれに対して有効な製品群、さらには制度の適用の可能性に関連する情報をまとめたデータベース
- 「重度障害者用意思伝達装置データベース」
- 補装具「重度障害者用意思伝達装置」のみについて取り扱います。種目の下位区分である名称（形式）と各製品との対応や、平成30年4月より補装具の借受けに要する費用についての対応等の情報をまとめたデータベース
の2段階で構成しています。（重度障害者用意思伝達装置以外は、既存の外部のデータベース・関連サイトへのリンクを行っています。）
このデータベースは、平成２９年度厚生労働科学研究費補助金障害者政策総合研究事業（身体・知的等障害分野）「意思疎通が困難な者に対する情報保障の効果的な支援手法に関する研究」班（橘班）の一部として、作成・公開しています。（2018年4月より公開しますが、収録内容は、運用しながら拡充を図っていきます。）
【報告書（抜粋版）】
