人間が社会で生活していく上で、他者との協調は不可欠であり、そのためには自己の意思を相手に伝え理解してもらい、また相手の意思を受け取り理解することが必要です。この相互理解、すなわち双方向性の意思疎通がコミュニケーションです。コミュニケーションが成立することで、人は日々の生活において生き甲斐や、社会を構成する一員としての「参加」の機会と自己の役割を見出すことができ、社会で暮らすことにおいて重要な意味をもつことになるでしょう。そのため、コミュニケーション自体が社会参加につながる「活動」行為に相当といえますが、視覚、聴覚、音声言語機能、その他の障害により意思疎通が困難な場合もあります。

本サイトでは、感覚・運動機能障害に加えて、発達障害や高次脳機能障害による読み書きなどの活動困難な場面から、有効利用できる意思疎通支援機器や、そのための公費負担制度の適用の可能性等の概要を検索できるようにまとめています。

本サイトは、平成29年度厚生労働科学研究費補助金障害者政策総合研究事業(身体・知的等障害分野)「意思疎通が困難な者に対する情報保障の効果的な支援手法に関する研究」班(橘班)の一部として、作成・公開しています。(2018年4月より公開しますが、収録内容は、運用しながら拡充を図っていきます。) 研究報告書(分担報告書)等は、管理者(研究分担者): 中部学院大学 井村研究室のホームページにて公開しています。お問い合わせも、研究室ホームページをご覧ください。