意思伝達装置(制度・現状調査等)

研究代表者(事業責任者)

  • 初期の研究
    • 重度障害者用意思伝達装置の適正で円滑な導入を促進するガイドラインの作成
      • 厚生労働省 厚生労働省障害者保健福祉推進事業(障害者自立支援調査研究プロジェクト) 2008年4月 – 2009年3月
    • 重度障害者用意思伝達装置の継続的利用を確保するための利用者ニーズと提供機能の合致に関する調査研究事業
      • 厚生労働省 厚生労働省障害者保健福祉推進事業(障害者自立支援調査研究プロジェクト) 2009年4月 – 2010年3月
    • 重度障害者意思伝達装置の支給と利用支援を包括するコミュニケーション総合支援施策の確立に関する研究
      • 厚生労働省 障害者対策総合研究事業(身体・知的等障害分野) 2010年4月 – 2011年3月、(延長) – 2011年9月)
  • 音声言語機能変化を有する進行性難病等に対するコミュニケーション機器の支給体制の整備に関する研究

研究分担者

  • 進行したALS患者等を含む障害者のコミュニケーション支援機器の開発
    • 日本医療研究開発機構 長寿・障害総合研究事業(障害者対策総合開発研究事業) 2016年4月 – 2017年3月
  • 補装具費支給制度における種目の構造と基準額設定のあり方に関する調査研究
    • 厚生労働省 障害者政策総合研究事業(身体・知的等障害分野) 2016年4月 – 2018年3月
  • 意思疎通が困難な者に対する情報保障の効果的な支援手法に関する研究
    • 厚生労働省 障害者政策総合研究事業(身体・知的等障害分野) 2017年4月 – 2018年3月
  • 補装具費支給制度における種目の構造と基準額設定に関する調査研究
    • 厚生労働省 2018年4月 – 2021年3月
  • 技術革新を視野に入れた補装具の構造・機能要件策定のための研究
    • 厚生労働省 2021年4月 – 2023年3月

コミュニケーション支援

研究代表者(事業責任者)

  • ALS患者に対するコミュニケーション機器 導入支援体制の検証に関する研究
    • 公益財団法人 在宅医療助成 勇美記念財団 2016年8月 – 2017年8月

研究分担者

※課題がリンクになっていない研究報告は、事業年度毎に、全ての課題をまとめて掲載しています(今後、再編予定)